AdSense 新ポリシー導入 & ポリシー更新（2021.9）

AdSense のポリシーが更新され、また新しいポリシーも導入されましたので、どのような更新があったのかをご紹介いたします。AdSense のポリシーに関してですが、YouTube で収益化されている方や今後収益化予定の方もご覧いただければ幸いです。

まず今回の更新では、今まで表現などに違いが合った AdMob、AdSense、アド マネージャーのポリシーが統合され、ポリシーによる影響が簡単に理解できるように分かりやすく整理され、用語などに関する補足情報も付きました。

実際にページを見てみると、各項目ごとに「○○に関するコンテンツの詳細」というリンクがあり、それをクリックすると補足情報のページにアクセスすることができます。具体例等が表示されているページもあるので分かりやすくなっています。

また、今まで「Google サイト運営者 / パブリッシャー向けポリシー」と「Google サイト運営者 / パブリッシャー向け制限コンテンツ」という名称だったものが、「Google パブリッシャー向けポリシー」と「Google パブリッシャー向け制限コンテンツ」になりました。

「Google パブリッシャー向けポリシー」は Google が禁止している内容が記載されています。いわゆる「禁止コンテンツ」と呼ばれていたものに該当します。そのため記載されているポリシーに違反すると、広告の表示がブロックされたり、アカウントが停止または閉鎖されたりする場合があります。

一方「Google パブリッシャー向け制限コンテンツ」は、禁止はされていないものの、広告の配信が制限されるコンテンツについて規定されています。つまりここに記載されているコンテンツを提供した場合、広告の表示が少なくなったり、全く表示されなくなります。

2 つの新しいポリシー導入

今回の更新では分かりやすく整理されただけではなく、2つの新しいポリシーが導入され、制限コンテンツも1つ追加されました。全く今までになかったポリシーと言うよりは、以前にあったものに追加されたり表現が変わった感じです。

1 つ目の新しいポリシーは「行動ポリシー」で、これも「不正行為の宣言」「広告の干渉」「広告枠の価値」の3つの項目に分かれています。

「不正行為の宣言」は簡単に言えば、Google に提供する情報は正確で完全なものであり、不正な方法や誤解を招く方法で表現しないようにすることです。

間違った住所や不正確な生年月日を提供することも含まれています。名前をニックネームにしたり、生年月日や住所などを偽ったりしてはいけません。

「広告の干渉」では、ナビゲーションリンクやメニューボタンなどユーザーがアクションするための要素が広告と重なったり隣接して表示しないようにすることが記載されています。コンテンツと広告が重なっていたり、広告をクリックしないと別の画面に推移できないようにすることも禁止されています。

「広告枠の価値」はさらに5つの項目に別れています。例えば独自のコンテンツが含まれていなかったり少ない場合、他者のコンテンツが埋め込まれたりコピーされているだけで価値の追加がされていない場合は許可されていないことが記載されています。

よく見かける例としては、SNS の埋め込み機能で他者の投稿をたくさん表示しているだけで付加価値がないページや、他者のコンテンツをコピーしているだけのページ、YouTube でも他者のコンテンツを再利用しているだけで独自の価値を付けられていないものなどがあります。

2つ目に追加されたものは「要件とその他の基準」です。これも5つの項目に別れていて、パブリッシャー向けポリシーの補足的な要件や基準が記載されているエリアです。

例えばウェブマスター向けガイドラインも遵守しなければならないこと、不正なコンテンツを含む画面に広告を設置してはいけないことなどが記載されています。どのようなものが不正なコンテンツになるのかなどは、詳細ページにリンクされているのでご確認になってみてください。

操作の制限

次は制限コンテンツに追加された「操作の制限」についてです。現時点では「広告の干渉」という項目があり、これも「コンテンツの前面に重なって表示される Google が配信する広告の扱い」と「Google が配信する広告の前面に重なって表示されるコンテンツの扱い」の2つに別れています。

簡単に言えば、コンテンツの前面に広告を重ねて表示させてはいけない、逆に広告の前面にコンテンツを重ねて表示させてはいけないということです。例えばポップアップのようなもので広告の上にコンテンツを重ねてもダメですし、コンテンツの上に広告を重ねることもダメです。

先程ご紹介した「Google パブリッシャー向けポリシー」で追加された「広告の干渉」とほとんど同様の内容ですので、問題がある場合は広告が制限されるだけでなくポリシー違反になり得るものだと考えられます。