【対応必須】ショート収益化＆新しいYPP利用規約への同意

いよいよ2月1日から YouTube ショートでも収益化が始まりますが、それに伴ってクリエイターは新しい YouTube パートナープログラム（YPP）の利用規約への同意が必須となるなど、やるべきことや知っておくべきことがあります。ショート動画の収益化については過去にもご紹介いたしましたが、内容のおさらいと利用規約の同意についてのアップデートをご紹介いたします。

ショート動画に広告収益

2月1日からショートフィード内にも広告が表示されるようになり、ショート動画の合計視聴回数に基づいてクリエイターにも収益が分配されます。自分が投稿したショート動画の視聴回数が多ければ多いほど分配される収益も増えるということです。

ちなみに、広告が表示されるタイミングと自分の広告収益の金額とは関係がありません。つまり自分のショート動画の前後に広告が表示されるかどうかは関係なく、あくまで視聴回数によって決まります。

また YouTube Studio のアナリティクス［収益化］タブから、毎日の想定収益と動画ごとの視聴回数を確認することが可能です。

今までは YouTube ショートファンドから報奨金が支払われていましたが、ショート動画の広告収益分配の導入に伴いショートファンドは終了します。ショートファンドの受け取り資格があるクリエイターへは、今年2月分の支払いで最後となります。

しかし、ショート動画でも視聴者からの投げ銭機能「Super Thanks」が導入されます。これは段階的に導入されていくようなので、自分のショート動画にすぐに表示されなくても焦らずお待ちになってみてください。

YouTube 収益化基準の追加

YouTube で収益化を行いたい場合、今までは収益化の最低基準として【チャンネル登録者数1,000人と過去1年間の総再生時間4,000時間】をクリアしなければなりませんでした。この資格要件は変わりませんが、新たに【チャンネル登録者数1,000人と過去90日間のショート動画の総再生回数1,000万回】をクリアした場合も YouTube パートナープログラムに申し込みができるようになります。

つまり、ショート動画中心に投稿しているチャンネルであっても YouTube パートナープログラムに参加して収益化できる可能性が高まるわけです。

なお、ショートファンドの受け取りには YouTube パートナープログラムに参加している必要がありませんでしたが、ショート動画の収益分配を受けるには YouTube パートナープログラムに参加する必要があります。

新しい利用規約への同意

昨年予告されていたとおり、YouTube パートナープログラムの利用規約が更新され、クリエイターはそれに同意する必要があります。既に新しい規約の案内が始まっていますので、収益化されている方で規約への同意画面が表示された場合は同意してください。 YouTube Studio にログインすると画面上部に同意に関してのバナーが表示されます。

2023年7月10日までに同意しないと YouTube パートナープログラムから除外されて収益化ができなくなってしまいます。収益化を継続したい方は必ず同意が必要です。

もし同意しないまま除外されてしまった場合、再度収益化するには収益化基準を満たして再申請しなくてはなりませんのでご注意ください。早めに規約へ同意しましょう。

新しい規約はベースとなる「基本規定」と、3つの収益化「モジュール」の規定があります。「基本規定」への同意は必須で、3つのモジュールに関しては任意で同意が必要です。

1つ目のモジュールは「動画再生ページ収益化モジュール」と呼ばれるもので、従来の動画に表示される広告収入を得る場合や YouTube Premium による収益を得るために同意が必要です。今までのように動画に広告を表示させ収益を得たい場合は同意してください。基本規定と同じ画面で表示されると思います。

2つ目のモジュールは「ショート動画収益化モジュール」と呼ばれるもので、ショート動画による広告収益と YouTube Premium による収益を得たい場合には同意が必要です。ショート動画の広告収益の分配は、基本規定とこの「ショート動画収益化モジュール」に同意した日から開始されます。2月1日からすぐに収益の分配を受けたい場合は、事前に同意するようにしてください。

3つ目のモジュールは「課金型製品に関する覚書」と呼ばれるもので、チャンネル メンバーシップや Super Thanks / Super Chat などで視聴者から支援を得るために同意が必要です。ただし、既にこれらの機能を使用していて過去に同意している場合は再同意する必要はありません。

※会社名を記入する部分ですが、個人の場合は会社名の部分を「N/A」と記載することで通りますのでお試しください！（会社名を入力する欄に（！）のような注意書きが表示されるアイコンはないでしょうか？もしあれば表示していただき、個人に関する情報が記載されていないかご確認ください。）

特に理由がなければ収益の最大化を図るために3つ全てに同意することが望ましいです。